求人検索

検索条件:
正社員・契約社員 異業種出身者歓迎

求人一覧 62件

求人ID 23277

  • GHG・LCA
  • エネルギー業界
中央官庁や地方公共団体、研究機関を含む各種公的機関、民間事業会社などのお客様に対して、カーボンニュートラルの実現に向けて社会全体が目指すべきビジョンを提案し、それを実現するための戦略策定支援を行っています。
同社のメンバーは、気候変動分野の専門家集団として、国内外の気候変動政策、低炭素ビジネス、脱炭素エネルギーなどの幅広い業務領域に取り組んおり、今回は当該分野の研究員の増員を図ります。
担当マッチングディレクター
サステナビリティ経営支援ユニット
竹川 利彦

求人ID 23275

  • 官公庁
  • 廃棄物・資源循環
わが国は国土の約7割を森林が占めている森林大国です。第二次世界大戦後に拡大造林が進められ、この時に植えられた樹木は成熟・利用の時期を迎えています。木材を利用し森林資源を循環させることは、地域における経済活動としての意義に加え、森林環境を健全に保ち、多様な生物への生息環境の提供、気候変動や災害といった自然環境・動態の調整・緩和機能の発揮、人間にとっての快適環境の形成・提供など、さまざまな効果をもたらします。
同社では、森林が生育していること自体による価値の発揮から、木材を山から切り出して効果的に利用する産業に至るまで、網羅的に調査・コンサルティングしており、当該分野のコンサルタント候補の採用を図ります。
担当マッチングディレクター
サステナビリティ経営支援ユニット
竹川 利彦

求人ID 23256

サステナビリティ推進上場企業 | 法務担当

京都府京都市 東京都千代田区

職種
経営管理系専門職(財務・法務・総務人事等)
働き方
正社員
年収
400~600万円
  • 法務
設立以来、廃棄物から主に原料(セメント原料・代替燃料、金属原料)への資源リサイクルに取り組み続けている企業です。再資源化技術は特許として認められ、海外でも活用されています。

企業の環境・サステナビリティ部門の業務が多様化するにつれて、募集企業は企業のサステナビリティの課題を解決するコンサルティング・アウトソーシングに領域を拡大してきています。
ITを活用した事業会社の環境部門を支援するサービスの展開(廃棄物処理のコンプライアンス強化など)や環境マネジメント業務のアウトソーシング、企業の環境・CSR活動支援など多岐にわたります。

事業と地域の持続性向上させ、社会全体の持続性を向上させるビジネスに取り組んでおり、単純なコンサルではなくクライアントと伴走をしながらソリューションの提供を行っています。

今回は法務ポジションの募集です。管理部門から募集企業の発展を支えてみませんか。
募集企業の発展そのものが持続可能な社会に寄与します!
担当マッチングディレクター
グリーンテック支援ユニット
横山 竜甫

求人ID 23215

EV用充電スポットの普及を目指すベンチャー企業 | 法務(事業戦略)

東京都品川区

職種
経営管理系専門職(財務・法務・総務人事等)
働き方
正社員
年収
500~700万円
  • エネルギー業界
  • 金融・経済
  • 再エネ
  • 電気
  • 法務
同社は、電気自動車(EV)充電インフラサービスの提供を推進しています。意匠性の高い充電器を作るだけではなく、EVユーザーが本当に使いやすい、また使いたくなるサービスを提供し、「充電体験・充電時間のデザイン」を行う会社です。
設置施設/地域とEVユーザーをつなぐ、充電を通じた新たな体験 ”続けたくなる未来” の創造をミッションとしています。
EV(電気自動車)の目的地充電インフラの整備を基幹事業に掲げており、今後世界的な流れを受けて、国内でもEVシェアの向上が見込まれています。
『共感』というキーワードを大切にし、EV業界だけでなく地球や環境にも興味をもち、共感できる方で、同社顧問弁護士と連携し、企業法務の最先端の知識や経験を積み、組織の成長を支えていただける方を募集します!
担当マッチングディレクター
気候変動対策支援ユニット
竹川 利彦

求人ID 23208

  • インフラエンジニア
  • エネルギー業界
  • クラウド
  • 再エネ
  • システム開発
  • ハードウェア設計
日本の新車登録台数のうちEVは1.3%となり、ヨーロッパの9.9%と比較するとEVの普及が遅れていると言われています。その背景にはEVを普及させるには充電インフラが整っていないという問題もあります。EV普及と充電インフラは、どちらが先行し過ぎてもうまくいかず、いかにしてEV普及の好循環を生み出すかが鍵となります。使いたいときに使える充電インフラを作ることがEV普及につながると考え、ご紹介企業ではオンライン予約・決済可能な電気自動車充電サービスを開発・提供し、誰もが使いやすいEV充電サービスを提供しています。

EVを未来のスタンダードにするためスピード感のある新規事業を興し【SUSTAINABLE INNOVATION】を実現していきます。
人とビジネスだけでなく、社会にとって意味のある体験価値を生み出す【Social Centered Design】の実現を一緒に目指しませんか?
『共感』というキーワードを大切にし、EV業界だけでなく地球や環境にも興味をもち、共感できる方のご応募お待ちしています。
担当マッチングディレクター
グリーンテック支援ユニット
横山 竜甫

求人ID 23205

  • 化学
  • 環境コンサル
  • 土壌
同社は創業以来、環境領域の中でも<自然の豊かさ>に土壌汚染対策の面から貢献するサービスを提供してきました。調査から浄化までを一貫して取り組む中で、環境負荷の少ない工法やAIツールの導入により、クライアントのニーズにこたえてきました。近年では、土壌を生産活動や地下水との浸透などの観点だけでなく、生態系の循環に重要な役割を果たすものとして広く捉え、環境改善策を提案しています。

不動産取引では、土壌汚染リスク対応に売主と買主で大きなギャップを生じます。このギャップをいかに調整し解決するかがミッションとなります。自社開発のリスク対策制度を活用し、クライアントの課題解決に向けて、コミュニケーションをとりながらソリューションサービスを提供するお仕事です。

未経験からのスタートであっても、土壌汚染調査の技術力・提案力を身につけていただくことが可能です。入社1年程度は経験豊富な社員がマンツーマンでOJTを行います。
土壌汚染対策をご自身の専門分野として極めていきたいという方を歓迎します。
担当マッチングディレクター
気候変動対策支援ユニット
山元 達哉

求人ID 23167

総合環境調査&分析会社 | 土壌汚染調査担当者(若手/ポテンシャル採用可)

愛知県名古屋市※車通勤可

職種
調査・研究員
働き方
正社員
年収
350~500万円
  • 環境コンサル
  • 建設・建築・不動産
  • 土壌
  • ポテンシャル可
  • 理系
同社は創業以来(約40年)、水質、土壌、大気調査や、食品分析をはじめ、幅広いフィールドで活躍している、環境調査・理化学分析のエキスパートです。
また「創業以来終始安定した黒字経営を続け、強い事業基盤を誇っています」。終身で一つの会社に安定して勤めることを希望される方は、同社が適しています。土壌汚染対策法指定調査機関、水道水質検査優良試験所、食品衛生登録検査機関などにも認定されています。最新の分析設備と、経験豊富な技術者の配置により、地域環境を守り、住みよい社会づくりに貢献しています。
担当マッチングディレクター
気候変動対策支援ユニット
竹川 利彦

求人ID 23166

総合環境調査&分析会社 | 環境調査技術者募集 | 業界未経験応募可

愛知県名古屋市※車通勤可

職種
調査・研究員
働き方
正社員
年収
350~450万円
独立系「総合環境調査・分析会社」として計量証明、環境調査、食品検査事業を東海エリアを中心に展開している優良企業です。
今回は環境調査・各種サンプリングを行う技術者を募集します。業界経験者は大歓迎ですが、環境分野に限らずフィールド調査、サンプリング業務経験者も歓迎します。
担当マッチングディレクター
気候変動対策支援ユニット
竹川 利彦

求人ID 23155

  • PPP/PFI
  • 官公庁
  • 建設・建築・不動産
  • ビジネス英語
我が国の経済・社会における課題は多様化、複雑化しており、その解決に向けて取り組むべき国や自治体などパブリック・セクターには、財政制約が強まる中で、効率的、効果的な施策展開が求められており、それを可能とする組織や業務を常に改革し、国民、住民に最大の価値を提供することが求められています。また、少子・高齢化、グローバル化といった社会潮流の変化の中で、都市・地域はその持続的な発展に向けて、直面する諸課題に適時・適切に対応していく必要があります。都市・地域に関する政策課題はきわめて多様かつ複雑であり、大都市圏から地方都市、農山漁村に至るまで、都市・地域の特性に即した対応が求められます。
同社では、改革をめざす公共部門の皆さまの課題に応え、その取組を支援し、実践的な解決策をご提案しています。
担当マッチングディレクター
気候変動対策支援ユニット
竹川 利彦

求人ID 23154

  • PPP/PFI
  • 官公庁
  • 建設・建築・不動産
  • ビジネス英語
人口減少時代を迎えた我が国において、公共サービスの提供、公共事業の実施に係る諸課題は、従来の行政手法だけでは解決できない状況にあり、構造転換の時期を迎えているといえます。その解決方法の一つとして、民間のサービス・ノウハウ及び資金を活用するなど、官民双方の連携(協働)による公共サービスや公共事業の推進があります。近年は、官民協働(PPP/PFI)について政府が明確な数値目標を掲げ、財政面、制度面で積極的な支援等もあり、対象とする事業やその範囲・規模が拡がりつつあります。さらに、コンセッション方式(公共施設等運営権)等の新たな官民協働の枠組みが構築される動きがあり、事業拡大が見込まれることから積極的に増員を図ります。
担当マッチングディレクター
サステナビリティ経営支援ユニット
竹川 利彦

絞り込み検索

絞り込み検索とじる
年収(正社員・契約社員):
時給(派遣・副業):